正和会グループ Health care Village SEIWAKAI

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弊法人 理事長 小玉弘之が令和7年6月25日に逝去いたしました。

生前のご厚誼に深く感謝するとともに謹んでお知らせ申し上げます。

通夜ならびに葬儀・告別式につきましては、ご遺族の意向により、近親者のみで執り行われました。

後日、「お別れの会」を下記の通り執り行いますのでご案内申し上げます。
なお平服にてご来場くださいますようお願いいたします。

1.日時

令和7年7月21日(月) 午前11時~

2.場所

秋田キャッスルホテル(4F放光の間)

〒010-0001 秋田県秋田市中通1丁目3番5号

3.本件お問い合わせ先

018-877-7110(正和会本部)

令和5年11月10日付で、社会医療法人正和会および社会福祉法人正和会は、秋田県介護サービス事業所認証評価制度の認証更新を受けております。

両法人とも、制度が開始された平成29年に初めて認証を受けており、今回の更新により、引き続き認証マークを掲げることができます。

秋田県介護サービス事業所認証評価制度とは、職員の処遇改善や人材育成などに積極的に取り組む介護サービス事業所を、秋田県が評価・認証する制度です。

こうした取り組みを行う事業所が増えることで、職員の定着が促進され、働きやすい職場環境が整うとともに、求職者にとっては魅力的な職場の選択肢が広がり、利用者には質の高い介護サービスの提供が可能になります。

今後も正和会グループは、地域の皆様が秋田で安心して暮らせるよう、引き続きさまざまな取り組みを進めてまいります。

2025年3月10日付けで、社会医療法人 正和会が経済産業省及び日本健康会議が実施する健康経営優良法人認定制度において「健康経営優良法人2025(大規模法人部門)」に認定されました。

大規模法人部門での認定は4年連続となります。

健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。全国で3,400法人(大規模法人部門)、秋田県内では社会医療法人 正和会を含め、7法人の認定となりました。

今後も、下記の具体的な取り組みを実施し、健康経営を図って参ります。

  1. 全職員を対象とした健康診断の実施
  2. 検査・治療の推奨
  3. 感染症予防対策の推進
  4. 長時間労働の抑制と有給休暇取得促進
  5. ストレスチェックの実施
  6. メンタルヘルス不調の未然防止と再発防止に向けた取り組み推進
  7. 法人内イベントの定期開催、サークル活動促進など職員間のコミュニケーション機会の提供
  8. 受動喫煙防止対策の徹底


この度、ホームページをリニューアルしました。

これまで以上に、最新の情報をお伝えできるように努めて参ります。
今後とも、どうぞよろしくお願いいたします。

移転後の施設のイメージ図

日頃より当法人運営にご理解、ご協力を賜り厚く御礼申し上げます。               さて、当法人(介護老人保健施設湖東老健)では令和5年7月の豪雨被災後より、ご利用者様の安心・安全を第一とした施設サービスの提供を実現するために、関係各所と協議を重ねながら、移転・新築の準備を進めて参りました。                                                      この度、晴れて着工する運びとなりましたので皆様にお知らせいたします。              つきましては、職員一同なお一層の努力をいたす所存でございますので、今後ともご協力の程よろしくお願い申し上げます。

移転場所五城目町大川西野字堤ノ内1番地1
(イオンスーパーセンター五城目店 南側)
移転期間令和7年11月予定

令和6年11月吉日

2024年3月11日付けで、社会医療法人 正和会が経済産業省及び日本健康会議が実施する健康経営優良法人認定制度において「健康経営優良法人2024(大規模法人部門)」に認定されました。

健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。全国で2,974法人(大規模法人部門)、秋田県内では社会医療法人 正和会を含め、7法人の認定となりました。

今後も、下記の具体的な取り組みを実施し、健康経営を図って参ります。

  1. 全職員を対象とした健康診断の実施
  2. 検査・治療の推奨
  3. 感染症予防対策の推進
  4. 長時間労働の抑制と有給休暇取得促進
  5. ストレスチェックの実施
  6. メンタルヘルス不調の未然防止と再発防止に向けた取り組み推進
  7. 法人内イベントの定期開催、サークル活動促進など職員間のコミュニケーション機会の提供
  8. 受動喫煙防止対策の徹底